人口知能

 先日、グーグル傘下のディープマインド社が開発した人工知能囲碁ソフト、アルファー碁が、世界最強囲碁棋士の一人であるイ・セドル9段との5番勝負に4勝1敗で勝利した。

 これにより、とうとう人工知能が人間の知能を凌駕する日が来たと嘆く声が聞かれる一方、すでに将棋ではプロ棋士に勝っている人工知能が囲碁で勝っても不思議はないという意見もあった。人工知能と一口に言ってもその意味は曖昧で、今回の結果をどのように評価すべきかは、一部の専門家を除けばよくわからないというのが正直なところではないだろうか。

 チェスにおいては20年ほど前にすでにコンピューターが世界チャンピオンに勝利しているが、その際、コンピューターはあらゆる手筋をしらみつぶしに計算した。しかし、囲碁や将棋においてはチェスに比べて指し手のパターンがはるかに多く、コンピューターといえども全てを読み切ることはとてもできない。そこで登場するのが人工知能の技術だ。先を読む計算に加えてコンピューターに過去の膨大な棋譜を記憶させ、それを参考にしての各局面を判断し最善と思われる手を打っているのである。

 こうした話をすると多くの人が、人工知能は自らの知識で状況を判断しているのだと思うだろう。だが、実はその判断基準を決めているのは人間なのである。あらかじめ様々な局面を想定し、打てそうな手を幾つか選び出し、一つ一つにどの程度有利な手か点数を付けておくのだ。その際の人間の判断が、事実上コンピューターの強さを決めているのである。

 当然、この作業は膨大で人間がやれる範囲には限りがある。そのため、将棋においてはこのところプロ棋士並みに強くなったが、さらに指し手のバリエーションが多い囲碁では、コンピューターは最近までプロ棋士には全く歯が立たなかったのである。

 人間に頼らず人工知能が自ら局面の特徴を判断し最善手を見つけ出すことはできないものだろうか。実は囲碁や将棋に限らず画像や言語などの認識においても、人工知能が自ら特徴を見つけ出し学習していくことは苦手なのである。たとえば、人は一度コアラを見ればすぐにその特徴をつかみ、次にコアラを見れば一目でコアラだとわかる。しかし、人工知能ではあらかじめコアラの特徴を人間がインプットしてやらなければならないのだ。この特徴を学習する能力の低さは人工知能の最大の弱点であり、人工知能の利用範囲を著しく狭めてきたのである。

 ところが、2012年にその状況を一変させる事件が起きた。「ディープラーニング」の登場である。トロント大学のJ・ヒルトン教授が開発したこの方法により、人工知能が自ら特徴を見つけて学習する能力が飛躍的に高められた。その効果は絶大で、囲碁ソフトは専門家も驚くほど急速に強くなったのである。

 ディープラーニングは、現在、人工知能に革命を起こしつつある。それは囲碁に限らず、自動車運転の自動化のような劇的な変化を日常生活に引き起こすと考えられている。われわれは、今、人類史上稀に見る変革の時を迎えつつあるのかもしれない。

「経済最優先」の嘘

 先日、日銀がマイナス金利を導入した。銀行が日銀の当座預金にお金を預ける際に、利息を払う代わりに手数料を課すことにしたのである。

 これまで日銀は金融緩和政策により銀行から国債を買い上げ銀行に資金を供給してきた。その資金が企業への融資に回ると期待したからだ。ところが、肝心の企業の投資意欲は低く融資は拡大しない。やむなく銀行は日銀にその金を預け利息を取ってきたが、これでは金融緩和策の効果がない。そこで日銀は企業への融資にもっと力を入れるよう銀行にプレッシャーをかけたわけである。しかし、それで必要のない金を企業が果たして借りるだろうか。

 本来ならば企業の資金ニーズを増やすのが筋だ。そのためには新たな投資意欲を刺激するような政策が必要だ。しかし、今の日本では新規事業を立ち上げようとしてもすぐに規制の壁にぶち当たる。また、銀行は実績のない新参者にはけっして金を貸さない。今の銀行には将来有望な企業を発掘して育てていくという能力が決定的に欠如しており、金融緩和をしても融資が増えない一因となっている。

 日本経済を蝕むそうした問題に切り込まなければ、本格的な景気の回復は期待できない。だが、そんなことをすれば既得権者から反発が起き、政府に対する逆風も強まるだろう。なんとか痛みを伴わず見栄えのする景気対策はないものか。そこで熟慮の末考え出されたのが大規模な金融緩和政策だった。

 だが、ここに来てそうした安直な政策もメッキが剥がれてきたようである。マイナス金利の導入により、一旦は800円あまり上昇した株価は、その後、1週間足らずで元に戻ってしまった。政府は原油安や中国の景気悪化など外部にその理由を求めているが、市場はすでに金融緩和の限界を悟り、逆にそのリスクの回避に動き始めている。

 これまで安倍政権は「経済最優先」を高らかに掲げ、金融緩和によって円安に誘導し株価を吊り上げてきた。それによって得た高い支持率を背景に選挙に大勝し、その勢いを借りて強引に安保法制を可決させた。憲法違反などどこ吹く風である。原発の再稼動も開始した。国民の生命を脅かす使用済み核燃料のような頭の痛い問題はもちろん棚上げで、すっかり福島第1原発事故前に逆戻りしてしまった感がある。一方、最優先だった経済はどうか。実質賃金は4年連続低下で消費は低迷、GDPも2期連続の減少という惨憺たる結果だ。

 こうした経緯を振り返ると、安倍氏が心血を注いだのは自らの独善的な政策の実現だけで、「経済最優先」はそれらを遂行するための巧妙なカモフラージュに過ぎなかったと言わざるを得ない。少なくとも最優先で経済に取り組む覚悟があったとは思えないし、またその能力もなかったのだ。もっとも、安倍氏当人は金融緩和マジックで経済が立ち直ると本気で信じていた節もあるが。

 ここに来て次の選挙を睨んだ人気取り政策がまたぞろ繰り出されている。だが、いつまでも騙されているわけにはいかない。ツケを払わされるのは国民なのだ。

決めない力

 「職業としての小説家」の中で村上春樹氏は、小説を書く際には簡単に結論を出さないことが大切だと繰り返し述べている。理路整然とすばやく結論を導き出すのは小説の役割ではない。最終的には何か結論に達するにせよ、そこに至までの物語をいかに読ませるかが小説の醍醐味なのだ。ただ、村上氏にとって結論を出さないということはそれ以上の意味があるようである。

 彼の最初の長編小説、「羊を巡る冒険」のなかで、主人公の親友(の幽霊)が自分が死んだ理由を語る場面がある。彼は自分の弱さのために命を絶たざるを得なくなったと告白する。だが、読者はむしろそこに彼の強さを感じるのである。一見、弱さのように見えるものが実は強さでありその逆もある。村上氏が描くのは、そうした人間の心の微妙さなのだ。

 今の世の中はあまりにも早急に白黒つけたがるのではないか、と村上氏は言う。確かに犯罪報道などを見てみても、犯人を一方的に悪人に仕立て上げるようなケースが目に付く。また、われわれも自分の態度を決めなければならないような状況にしばしば直面する。世論調査にしろ何にしろアンケートでは限られた選択肢の中からどれかを選ばなければならならず、Facebookでは「いいね!」の選択を常に迫られている。

 だが、もともと人の心などというものはそう簡単に白黒つけられるものではない。それをあえて分類したがるのは、複雑な人間の心理を単純化することで情報として利用しやすくするためだろう。われわれはいつの間にか白と黒の中間が許されない社会に生きる羽目になっているのだ。

 すぐに結論を出す必要に迫られることは世の中にそれほど多くはないはずだ、と村上氏は言う。もちろん、日常の仕事を思い浮かべれば何事にも早急な判断を求められているように見える。だが、それはそういう仕組みに身を置いているからであって、一歩引いて考えてみれば、本当に大切な事なのかどうか確かにかなり疑わしいのである。

 村上氏の小説の主人公は何かを決めつけることがない。結論が一見明らかな場合でも明確な判断を避ける。そして曖昧な状態を抱えたまま辛抱強く期が熟すのを待つのである。結論を出すのは簡単だ。だが、その瞬間、ものごとの本質は覆い隠され、永遠に葬り去られてしまうかもしれないのだ。

 人間の心の深みを描くために、村上氏は自らの心の闇に降りて行く必要があると言う。そこから持ち帰ったものを養分にして小説を書いているのだ。そのため彼は身体の鍛錬を怠らない。自らの心の闇と対峙するのは強い精神力を必要とし、それを支えるためには強靭な肉体が必要だと強調する。

 村上氏の小説の読者の多くは、現代社会の中で無闇に決断を迫られることにより生じた心の歪みが、彼の描く決めない力によって次第に癒やされ恢復していくところに惹かれているのではないだろうか。

先進国化する中国

 8月中旬、国会中継である自民党の議員が安全保障関連法案に絡んだ質疑を行なっていた。彼は中国の領海侵入を取り上げ、法案の必要性を強調していた。ちょうど久しぶりの中国出張から帰ってきたばかりだった僕は、それを聞いて何とも言えない違和感を覚えた。その議員が主張する中国と、自分が感じた中国があまりにもかけ離れていたからだ。

 日本ではことあるごとに中国脅威論が叫ばれ、中国人を常識はずれの問題児として揶揄するような報道が目立つ。もちろんそれらは全く根拠のないことではない。しかし中国を負の側面からばかり見ようとするそうした態度は、日本人に現実の中国とはかけ離れた中国像を植え付けてしまっている。それは間違いなく日本にとって大きなマイナスだ。

 今回、中国に行って最も印象に残ったのは、この国はもはや途上国ではないということだ。上海などの大都市ではすでにインフラの整備は終わり景観には大きな変化はない。街行く人のファッションもしばらく前に比べてすっかりあか抜けた。地方都市ではまだ大規模な開発が続いているが、粗末な建物はお洒落なショーウインドウに変わり、かつて目立った人々の粗野な振る舞いも、今では上品で都会的な物腰に置き換わっている。新幹線に乗れば、地方の中小都市でさえ上海と見まごうばかりの高層ビル群に覆われているのだ。

 市民の表情には、かつてのように豊かさを誇示するような力みは影を潜め、すでに先進国並みの生活が当たり前になったことが見て取れる。豊かになれば自ずとその意識も振る舞いもわれわれの常識に近づいてくるのだ。

 かつて新大陸が発見され、そこに建国されたアメリカは独立から150年あまりで世界一の国家になった。この20年あまりの中国の発展はそれに匹敵する出来事なのだ。われわれは、目と鼻の先にアメリカと肩を並べる大国が出現したことを良く理解する必要がある。

 もちろん、あまりに急速な発展はさまざまな深刻な問題を引き起こしている。今回、上海のレストランにおいて店員の厳しい表情が目についた。いくら働いても物価上昇に給与が追いつかず疲れ切っている様子だ。上海の中心部では築10年の中古マンションが2億円以上し、多くの人にとっては手の届かないものとなっている。格差は広がる一方なのだ。

 さらにここに来て豊かさの代償として人件費が高騰し、これまで驚異的な発展を支えてきた安い労働力が失われつつある。奇跡の成長は大きな転機を迎えているのだ。だが、リーマンショックでアメリカが滅びることがないように、たとえ経済が減速したとしても中国という国が消えてなくなることはもはやない。国内にさまざまな矛盾を抱えつつも、大国としての存在感は今後ますます増していくに違いない。

 そんな隣国に対して敵対ばかりしていては、日本は世界から取り残されてしまうだろう。豊かになれば考え方も変わる。われわれはまず中国の現状をよく知る必要がある。その上で、互いに歩み寄る努力が必要だ。大国には強みもあれば弱みもある。相手の立場を尊重して謙虚に向き合うことが、結局は日本の立場を高めることに繋がるのではないだろうか。

アベノミクスに見る危うさ

 先日、日経夕刊のトップに、大きな見出しで「賃金4年ぶり増加」(2014年)とあった。だが、よく見るとその横に小さく「物価上昇で実質2.5%減」とある。これはリーマンショック後の2009年の2.6%減に次いで過去2番目の減少幅だそうだ。

 輸入企業にとってアベノミクスに伴う急激な円安は深刻だ。76円代だったドルがこの2年半ほどで120円程に上昇し、仕入れ価格は1.5倍以上にもなっているのだ。これほど仕入れコストが上がれば値上げするしかない。だが、消費税の引き上げで売り上げが落ちている状況では値上げは難しい。また、値上げしたくてもスーパーなどの売り先は簡単には許してくれない場合もある。そうなれば小さな企業はとても持ちこたえられない。

 自動車を始めとする輸出企業にとっては確かに円安は有利だ。ドルベースで見た日本製品の価格は下がり、企業は現地で値下げして販売増加を狙うか、価格を維持して利益を増やすかのいずれかを選択できるわけだ。もっとも、政府の期待に反して多くの企業は後者を選んだ。その結果、輸出企業の利益は急増したが肝心の輸出量は増えない。そのため設備投資は増えず、そうかと言って利益が全て給与に回る訳ではない。常に厳しい競争に晒されている輸出企業が降って湧いたような円安に有頂天になり大盤振る舞いするわけがない。

 そもそも今回の量的緩和による円安誘導には、かつて日本経済を支えていた輸出企業の競争力が円高によって低下し、それが日本経済全体を沈滞させているという認識の上に立っていた。だが、日本の競争力を低下させたは円高ではない。安い労働力を武器にした中国などの新興国の台頭が最大の要因なのだ。かつてない強力なライバルが現れたのである。

 それに対抗するため、日本企業は新興国に打って出てその安い労働力を利用する戦略を取った。その結果、日本の物価は大幅に下がり、給与は増えずとも実質的に生活の質を向上させて来たのである。日本は徐々に輸出で稼ぐ国から輸入で稼ぐ国に体質転換してきたのだ。事実、今回の円安によって輸入コストが急増し、貿易収支は過去最悪となった。アベノミクスでは、デフレが諸悪の根源のように言っているが、デフレは新興国のパワーを日本の利益として取り込んだ結果でもあったのである。

 「物価が上昇すれば、値上がり前に買おうと言う人が増え経済の好循環が生じる」と安倍首相はいまだに繰り返している。しかし、かつてのバブル崩壊に懲りた日本人は、多少賃金が上がったくらいでは無駄遣いはしない。さらに今の日本では誰もが大きな将来不安を抱えている。少子高齢化は社会保証費を増やし将来世代の負担を増大させる。非正規雇用の広がりによる格差の拡大も深刻だ。そんな状況で簡単に財布のひもが緩むはずがない。

 アベノミクスは実質賃金を低下させるだけで、経済の好循環には結びつかないのではあるまいか。昨年12月に、突如、経済最優先を唱え解散総選挙に打って出た安倍首相は既にそう思っていたのではないか。失敗も集票につなげる手腕には恐れ入るが、肝心なことには手をつけず、巧みなすり替えによって独善的な政策を推し進める政治手法は要注意だ。